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シェルターの必要性について

シェルターのご紹介の前に、まずは、何故シェルターが必要なのかをご案内しています

必要性1．南海トラフ巨大地震がほぼ確実視されているから

南海トラフ地震は、西日本～東日本の南海上を震源域に起きるM8～M9クラスに達する(超)巨大地震で、過去数千年以上にわたって繰り返し起きてきました。
日本付近で起きる地震としては最大規模の地震の一つと言われています。

最悪で死者32万人の想定も

南海トラフ地震想定震度（内閣府資料より）
平成24年（2012年）、政府の有識者会議が南海トラフ巨大地震の被害想定を発表しました。それによるとM9クラスの地震が冬の深夜に発生し、東海地方がより強く揺れた場合では、最悪で32万3000人の死者が出るという衝撃的なものでした。
被害は大津波によるものが圧倒的に多く死者23万人、次いで建物倒壊による8万2000人などとなっています。東日本大震災をはるかに上回り、世界的に見ても過去最大級の被害が発生する可能性があります。

南海トラフ巨大地震は繰り返し発生している

南海トラフ巨大地震の間隔は様々ですが、過去の事例では短い場合で約90年、長い場合で約260年開いています。前回は1944年/46年でしたので70年余りが経ちました。次回の地震が正直いつ起きるのかわかりませんが「260年間隔」のタイミングであれば、西暦2200年頃とかなり先です。しかし、これには油断できない背景があります。前回の地震は南海トラフ地震としてはかなり「小さかった」のです。
1944年の地震　M7.9
1946年の地震　M8.0
となっていて、2つの地震が同時に起きていたとしても、規模はM8.1程度です。最近で最も大きい1707年の地震（推定M8.9程度※）と比べるとエネルギーは16分の1です。
つまり、前回の地震ではエネルギーを解放しきっておらず、次の地震に向かって、すでに多くのひずみエネルギーを溜めている可能性があるのです。
国の地震調査研究推進本部では、10年以内の地震発生確率を30％程度、30年では70～80％としていますが、令和の新時代にはその切迫性が一層深刻になると考えられます。

連動型地震か、分散型地震か

南海トラフ巨大地震の特徴は、関係するすべての海域の岩盤が一度に破壊される場合と、時間をおいて破壊される場合の2つがある点です。
1361年や1707年のように一度に岩盤が破壊され、M9に近いとみられる地震が起きたものもあれば、1096/99年、1944/46年の事例では2年の間隔がありました。中には1854年のように32時間の間隔で巨大地震が連続したこともあります。
このように南海トラフ巨大地震の発生パターンはたいへん複雑なのですが、分散して起きる場合は、東海エリアあるいは東南海エリアの後に南海エリアで地震が発生する特性があります。
同時に起きれば超巨大地震、分散した場合でも短時間に連続した場合は、救助作業の広域連携などに大きな支障をきたす可能性があります。しかも、次の地震がどういったタイプになるかはわかっていません。

必要性２．巨大地震により富士山の噴火が引き起こるため

日本一の高さを誇る美しい山「富士山」は、いつ噴火してもおかしくない活火山であることは、意外と知られていません。

今から約300年前の江戸時代に富士山は大噴火しました。
それ以来、地下に大量のマグマを溜め続けたまま、不気味な沈黙を保っています。

過去に起きた自然現象を調べることで、未来の事象を予測すると、この1707（宝永4）年のいわゆる「宝永の大噴火」は、記録に残っている富士山噴火ではマグマの噴出量が第二位という巨大さだった。噴火は断続的に半月ほど続き、火山灰は横浜や江戸、さらには房総半島にまで降り積もって、大きな被害をもたらしました。

1707年、「宝永の大噴火」は南海トラフでマグニチュード8.6という日本最大級の「宝永地震」が発生したわずか49日後、富士山が大噴火しました。これが前述した「宝永の大噴火」です。
現代にあてはめれば、やがて起こるマグニチュード9クラスの南海トラフ巨大地震のあとに富士山が大噴火するということになります。仮にいま、宝永クラスの「令和の大噴火」が起きると、現代のハイテク社会が受ける打撃は江戸時代とは比較になりません。。
火山灰は東京に5センチメートルほども積もり、コンピュータや精密機器の小さな隙間にまで入り込んで、ライフラインのすべてを停止させてしまいます。航空機も墜落の危険があるため羽田も成田も閉鎖されます。富士山周辺だけでなく首都圏全域で、あらゆる機能が麻痺してしまうのです。

必要性３．近年および今後の巨大台風から身を守るため

台風の規模は今世紀末に２割大きくなる試算

地球温暖化が進むと、台風の規模が今世紀末には現在より約２割大きくなる可能性があることが、海洋研究開発機構や東京大などの研究でわかった。スーパーコンピューター「京（けい）」を使って試算した成果が１４日、米専門誌に掲載されました。
温暖化による影響の試算では、勢力が強い台風やハリケーン、サイクロンの割合が増えて熱エネルギーが奪われるため、発生数は減ると考えられている。ただ、計算が複雑で個々の台風の構造がどう変わるかは不明だった。

海洋機構の山田洋平博士研究員らは「京」を使って高い精度で試算し、１辺１４キロの正三角形で覆った球体で地球を再現し、現在（１９７９～２００８年）と、温暖化で海面の平均水温が１・３度上昇した今世紀末（２０７５～２１０４年）の台風を比べたところ、発生数は２３％減り、最低中心気圧が９４５ヘクトパスカル以下の強い台風の発生数は７％増。降水量は１２％増えていました。強い台風では風速１２メートル以上の強い風が吹く範囲は約２３％増えた。

温暖化によって積乱雲状の雲が発達できる高度の限度が高くなると、台風を構成する雲が巨大化します。雲ができる時に生じる熱で空気が膨張する体積も増えるために気圧が下がり、強い風が吹く面積が現在より広がるといわれています。

必要性４．今後も細菌テロ襲来の可能性があるから

細菌を含む生物兵器には、化学兵器を含めたすべての兵器と違って、感染し自己増殖するという特徴があります。それに、生物兵器は化学兵器と比べてもレパートリーが広いと言えるでしょう。生物兵器には毒性のある細菌やウィルスが用いられるのですが、今の遺伝子操作技術があれば、抗生物質の効かないものや、より毒性の強い生物兵器に「改良」することは難しくありません。

生物兵器の対処には、細菌やウィルスの対処の場合と同じように、ワクチンや抗生物質、治療診断などが必要になるのですが、遺伝子操作を行われた生物兵器に従来のワクチンや抗生物質が効くとは限りません。それどころか、遺伝子操作による変装ために、はじめのうちは何が生物兵器に使われているか特定することさえできないかもしれません。

9.11の同時多発テロ事件のせいで、アメリカが生物兵器の対策に神経質になっています。
しかし、実はアメリカは私たちには想像もつかないほど、以前から生物兵器に意識を払ってきました。それなのに、アメリカの炭疽菌騒動の動揺を考えると、これまでの議論がどれだけ生かされているか疑わしく思えてきます。

日本国内でも生物兵器の関心が高まってきましたが、アメリカと似たような状態になりつつあります。できる限りこれまでの議論の内容を生かして、生物兵器がどこまで可能でどこからは不可能なのかということを冷静に判断していきたいところです。

必要性５．弾道ミサイル飛来の危険性が高まっているから

北朝鮮問題が緊迫化している今、防衛省の軍事費総額は過去最高で5兆2000億円以上になっています。これは北朝鮮の弾道ミサイル対処を想定した「ミサイル防衛」関連の経費が大きく影響しています。

現在、北朝鮮が保有する戦略核弾頭数は10基程度と言われていますが、アメリカ国防情報局の最新調査によれば60基以上の核兵器を保有しているとも言われています。さらに化学兵器は2500~5000トン、生物兵器の開発計画も調査されています。

必要性６．海外に比べて日本は対策が立ち遅れているため

日本政府は避難施設の場所を確認できる『国民保護ポータルサイト』を新たに開設しました。
■内閣官房　国民保護ポータルサイト

『国民保護ポータルサイト』には、”武力攻撃事態等における避難施設”として、およそ9万箇所の施設が紹介されていますが、コンクリート施設は60％程度、地下がある施設は1％足らずです。
さらに言うと、地下コンクリートという条件だけでは、射性降下物や化学兵器から身を守ることもできません。

他国を例にすると、例えば法的義務の背景があるスイスでは核シェルター普及率(全人口に対し、何％の人を収容できるか)は100％。アメリカで82％、ロシアで78％にも達しています。
日本では0.02％。つまり100人中2人しかシェルターには入れません。日本は、武力攻撃事態に対する避難施設(シェルター)に関しては非常に立ち遅れていることが伺えます。

来たるべき地震に備えて、国や自治体などでは様々な対策が図られています。また、私たちも、令和の新時代を迎え、津波や揺れへの備えなど、減災や自助共助についてより深く考えて行く必要がありそうです。