世界中を見ても特にその数が多い地震大国の日本ですが、依然としてその恐怖から逃れることは出来ません。
2011年3月11日に起きた東日本大震災(東北地方太平洋沖地震)ではM9という規模を記録しており、これは世界の地震の大きさを表すランキングでも7位に入るほどのものでした。
しかし、今新たに恐れるべきは「首都直下型地震」です。
今後30年以内に発生する確率はおよそ70%と言われており、今すぐにでも対策を進める必要があります。
もちろん政府も万全の対策を準備していますが、あなた自身の身はあなたしか守ってくれないことを念頭に今回の記事を参考にしてください。

首都直下型地震の予測されている被害詳細は以下のようになります。
・死者数:約2万3000人(1万6000人は火災が原因で死亡)
・経済的被害:約95兆円
・全壊あるいは焼失する建物数:約61万棟(火災で焼失するのは約41万2000棟)
・けが人:約12万3000人
・要救助者数:約5万8000人
・避難者数:約720万人

もちろんこれらは過去のデータを基にした「予測」に過ぎません。
自然災害とは何が起こるか分からないからこそ恐ろしく、予想を遥かに超える数の被害が出る可能性は十分にあります。
ではこの30年以内に起こる可能性が高い「首都直下型地震」に対して今からできる防災対策はどのようなものがあるのか、今一度確認していきましょう。

対策1:非常用の生活必需品の確保

水や食料だけでなく、救急バックや携帯ラジオにいたるまでありとあらゆる状況を想定した持ち物の準備が必要となります。
電気や上下水道などのライフラインへの影響が長期化することが予想されていますので、飲食料品などは少なくとも2週間分以上は用意しておくようにしましょう。

対策2:避難所の確認・確保

先程もお伝えしましたが、「首都直下型地震」による避難者数は700万人を優に超えてくると予想されています。
これは埼玉県の人口と同じくらいの数です。
そんな丸々一つの県を占める数の避難者が一体どこに避難するのでしょうか。
もちろん学校やショッピングモールなどは避難所としての役割を果たしますが、破損や倒壊の可能性も十分ありえますし、これだけの大人数が押しかけたらどうなるかは容易に想像が付きますよね。

そこで「首都直下型地震」に備えて防災シェルターの検討をおすすめします。
こちらであれば、避難所の確保は確実となりますし、なによりもプライバシーが保護された空間で災害を乗り切ることが可能です。
そんな防災シェルターの詳しい金額などについては一度調べるなり、問い合わせるなりしてみるといいでしょう。

まとめ

「首都直下型地震」は今後「必ず訪れる」と思って事前に備えておくことが必要です。
生活必需品の備蓄だけではなく、防災シェルターを保有しておくのも一つの手です。
金額やサイズなど気になることは多いと思いますが命が第一ですので、是非一度真剣になって頂き、具体的に情報を掘り下げて調べることをおすすめします。

防災シェルターの完全無料現地調査はコチラから

防災シェルターに関するお問い合わせはコチラから